自由財と失業対策

たまたま、森嶋通夫の「近代社会の経済理論」をよんでいて思いついた。

効率的な生産をおこなうためには、供給が需要をうわまわる財の価格はゼロにならなければならない。これを自由財の原理という。これからすれば、失業はかならず非効率性をみちびく。失業とは労働の供給が需要をうわまわることだ。しかし、その状況でも労働の価格、すなわち賃金がゼロになることはない。だから、失業時には賃金をゼロにするのが、効率性の観点からはのぞましい。

でも、実際には、むずかしいだろう。経済政策でこれに近いことは可能だろうか。たとえば、職安にいる労働者の賃金を政府がしはらって、企業が支払う賃金はただにするとか。最低賃金より効率性があがるような気がするのだがどうだろうか。だれか分析しているひとはいないんだろうか。